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データ・調査

データで見る「復職後」の実態 ― 再休職率と休職期間の長期化

公開 2026.09.04更新 2026.11.11読了 約6分

メンタルヘルス不調で休職した社員が復職すると、会社の対応はひと区切りついたように見えます。しかし、復職した人のその後を長期間追いかけた調査からは、「復職はゴールではなく、もうひとつの区切りにすぎない」ことを示すデータが報告されています。

この記事では、日本国内の研究で報告されている「復職後の再休職率」と「再休職時の休職期間の長期化」に関する数値を、出典と調査対象を明示しながら整理します。復職後のフォロー体制を社内で検討する際の、事実ベースの土台としてお使いください。

復職後、どれくらいの人が再び休職しているのか

5年で47.1% ― あるIT企業の追跡調査

日本のIT企業1社において、うつ病による初回の病気休職から復職した正社員540名を最長8.5年間追跡した調査(Endo et al. 2013)では、復職後に再び病気休職(再病休)に至った人の累積割合は次のとおりでした。

復職からの期間 再病休率(累積)
1年 28.3%
2年 37.7%
3年 42.0%
5年 47.1%

復職後1年で約4人に1人強、5年では約半数が再び病気休職に至っています。しかも増え方は1年目がもっとも大きく、その後もゆるやかに積み上がり続けます。「復職して最初の1年」がとくに不安定な期間であると同時に、2年目以降も再休職が起こり続けている点は、実務上見落とされやすいところです。

この数値を読むときの注意

この調査の対象は、日本のIT企業1社の正社員に限られます。1社・単一業種のデータであるため、この数値をそのまま全業種・全企業に一般化することはできません。業種や企業規模、職場環境によって実態は異なりうる、という前提で読む必要があります。

また、この研究で公表されている最短の区切りは「復職後1年で28.3%」です。インターネット上の解説記事では出典の曖昧な数値が引用されていることもあるため、社内資料などで再休職率を引用する場合は、上記の原典(記事末の出典一覧)にあたることをおすすめします。

再休職は、初回より長引く

初回の平均107.3日が、2回目には平均156.9日に

再休職には、率だけでなく「期間」の問題もあります。

日本の企業の従業員を対象に、うつ病性障害による休職と復職を追跡したJ-SAR研究(Endo et al. 2019)では、初回の休職から復職した後に2回目の休職を経験した人だけを対象に、初回と2回目の休職期間を比較したところ、休職期間の平均は初回107.3日に対して2回目は156.9日と、約1.5倍に長期化していました(p=0.007)。

ここで重要なのは、この「107.3日→156.9日」が、再休職した人だけを見た数値だという点です。復職した人全体の平均ではありません。「復職者全員の休職期間が1.5倍になる」という意味ではなく、「再休職が起きた場合、その休職は初回より長引く傾向がある」ことを示すデータです。

長期化を予測する因子は「初回の休職期間」だった

同じJ-SAR研究では、2回目の休職期間が長引くことと関連する要因の分析も行われており、「初回の休職期間が長いこと」が2回目の休職期間の長期化の有意な予測因子であったと報告されています(オッズ比3.258、95%信頼区間1.780–5.963、p<0.001)。

つまりこの研究によれば、初回の休職期間が長かった人は、2回目の休職も長引きやすい、という関連が示されたことになります。再発そのものを事前に見通すことは誰にもできませんが、「初回のときにどれくらい休んだか」という過去の記録が、再休職が起きたときの見通しを立てるうえで意味を持つ情報になりうる、というのがこの知見の実務的な含意です。

なお、この2つの研究(2013年・2019年)は同じ研究者を筆頭とする一連の研究であり、「再休職は珍しくない」「再休職は長引きやすい」という復職後の実態を、それぞれ率と期間の面から示しています。

この研究から、実務は何を受け取れるか

これらのデータから直接言えるのは、次の2点です。

  1. 復職後のフォローは、少なくとも数年単位で考える必要がある。 再病休は復職後1年に集中するものの、2年目以降も累積し続けています。復職直後の短期間だけ様子を見て「もう大丈夫」と判断するのは、データと整合しません。
  2. 休職・復職の経過は、記録として残し、あとから振り返れるようにしておくことに意味がある。 初回の休職期間が2回目の長期化と関連するという知見は、裏を返せば「初回のときに何がどれだけあったか」が分からなければ、再休職時に見通しの立てようがない、ということでもあります。担当者の記憶や個人のメモにしか残っていない経過は、担当者の交代や時間の経過とともに失われてしまいます。

復職を「対応の終わり」ではなく「フォローの始まり」と位置づけ、初回の経過を組織として記録に残しておくこと。派手さはありませんが、データが示す実態に対して実務が確実に打てる手は、まずここからです。

社内資料で引用するときの書き方

これらの数値を衛生委員会の資料や社内への説明資料で使う場合は、「数値・調査対象・出典」を1文にまとめて書くことをおすすめします。

記載例: 「日本のIT企業1社の正社員540名を最長8.5年追跡した調査(Endo et al., Industrial Health 2013)では、うつ病による休職からの復職後5年で47.1%が再び病気休職に至ったと報告されている。」

数値だけを切り出して「復職者の半分が再発する」と書くと、1社の調査結果が全業種の事実であるかのように伝わってしまい、後から指摘を受ければ資料全体の信頼性が下がります。調査対象を添えるひと手間が、社内での説得力をむしろ高めてくれます。

なお、休職1件あたりに企業側で発生する費用の試算については、別記事「休職者1人にかかるコストは約422万円」で解説しています。体制整備の必要性を費用面から説明したい場合は、あわせてお使いください。

まとめ

  • 日本のIT企業1社の正社員540名を最長8.5年追跡した調査では、うつ病による休職からの復職後、1年で28.3%、5年で47.1%が再び病気休職に至っていた(1社・単一業種のデータであり、全業種への一般化はできない)。
  • 同一研究グループのJ-SAR研究では、再休職した人だけを見ると、休職期間の平均は初回107.3日から2回目156.9日へ約1.5倍に長期化していた。
  • 「初回の休職期間が長いこと」が2回目の長期化の有意な予測因子だった(オッズ比3.258)。初回の経過の記録は、再休職時の見通しを立てる材料になりうる。
  • 実務への示唆は、①復職後のフォローを年単位で設計すること、②休職・復職の経過を組織の記録として残し、あとから振り返れるようにしておくこと。

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